投資信託で発生する3つの手数料

第四章-1:投資信託の基本
この記事は約4分で読めます。

投資をする際に発生する「手数料」

「いくら儲かりそうなのか?」と並んで気になる部分だと思います。

この手数料、株式の場合は売ったり買ったりする際にかかるだけなので、考える事は単純で済みます。

 

しかし、投資信託の場合、

・購入時に掛かる手数料
・保有期間中に掛かる手数料
・売却時にかかる手数料

このように、大きく分けて3つの手数料が掛かってしまいます。

 

特に、保有期間中に掛かる手数料は、基準価格を変動させる要因にもなります。

そんな理由から、投資信託に関しては手数料の仕組みを理解する事もとても大切です!

 

今回の記事では、
・投資信託で発生する3つの手数料
に関して解説していきます。

この記事と一緒に、基準価格の決まり方の記事を読むと、理解が深まりやすいです。
(後日掲載予定)

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購入時に掛かる手数料

 

まず初めに、購入時に掛かる手数料です。

販売手数料と言います。

 

投資信託に関しては、その商品によって販売手数料の上限が決まっています。
(例:税込み3.3%など)

そこを上限として、銀行や証券会社など投資信託を販売する会社が販売手数料を決めます。

大体、購入額の1~3.5%程度の考えておいて良いでしょう。

 

商品によっては、ノーロードと言って販売手数料が掛からないものもあります。

保有期間中に掛かる手数料

 

次に、投資信託を保有している期間中に掛かる手数料です。

この部分は、この記事の1番の肝になります。

これを説明する為に、この記事があると言っても過言ではないです。

 

保有期間中の手数料で代表的なものに「信託報酬」があります。

信託報酬は簡単に説明すると、投資家の皆さんから集めたお金の中から、
・買い付ける銘柄をプロが分析したりする運用の為の費用
・運用している資産の管理の為の費用
になります。

 

他にも保有している間は、
・投資信託の会計処理がちゃんとされているか、チェックをされる時にかかる監査報酬
・投資信託が発行するレポートや説明資料の作成にかかる諸費用
・運用で行われる有価証券(株式など)の売買に掛かる手数料
などがあります。

 

商品によっては、実績報酬」と呼ばれる
・想定以上に運用が上手くいったら、何%か貰います
というような手数料も掛かります。

 

こういった、「保有期間中に掛かる手数料」は、預けているお金から徴収されます。

つまり、基準価格の変動要因になるという事です。

 

信託報酬等の保有期間中の手数料=運用をお任せしているお金から取られる手数料→基準価格に反映されている

この事は、覚えておきましょう。

売却時にかかる手数料

 

最後に、売却した際に掛かる手数料です。

これは、解約手数料信託財産留保額の2種類があります。

 

解約手数料は、文字通り投資信託を解約(売却)した際に支払う事になる手数料です。

しかし解約手数料がかかる投資信託は、かなり少ないです。

 

それに対して信託財産留保額は、投資信託を解約する際に「基準価格から0.3%を乗じて得た額」というように、投資しているお金から引かれる手数料です。

信託財産留保額は、0.3~0.5%で設定されている事が多いイメージです。

信託財産留保額に関しても、設定されていない投資信託もあります。

 

2つの内、信託財産留保額に関しては目にする事もあると思うので、

「解約する時は、投資してるお金から信託財産留保額の分だけ引かれてくる」

という事は覚えておきましょう。

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まとめ:保有期間中の手数料はポイント!

 

今回の記事では、投資信託の3つの手数料について解説しました。

 

・購入時に掛かる手数料
販売手数料
・保有期間中に掛かる手数料
信託報酬など
・売却時にかかる手数料
信託財産留保額、解約手数料
は、覚えておきましょう。

 

また、銀行や証券会社などの販売会社によって、手数料の値段は変わってきます。

投資信託の場合は、販売会社によって差が出るのは「販売手数料」という事は、合わせて覚えておくと便利かもしれません。

 

次の記事では、保有期間中に掛かる手数料と密接な関係にある基準価格の決まり方について解説します。

是非、ご一緒にご覧ください。

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